土地オーナーが負担する自動販売機のランニングコスト、電気料金の月額目安や変動要因、省エネ性能など自動販売機によって可能となる節約方法を紹介します。
自動販売機の電気料金ですが、ある程度の目安はあるものの、実際の料金に影響する要素は大きく分けて3つあります。自動販売機自体の省エネ性能、ホット・コールドといった商品構成の季節変動、利用する電気会社の契約内容について、それぞれ説明します。
自動販売機は同じメーカーの機種でも複数種類があり、スタンダードタイプよりも省エネ性能に優れた省エネタイプだと、電気料金もより節約することができます。
例えば、断熱材が優れていたり、電力消費する時間帯を分散させたり、販売傾向を分析して効率的に温度調節する学習機能を持つ機種もあるほど。自動販売機自体、時代背景に合わせて省エネ化には注力しているので、業者選定の際は省エネタイプで性能比較してみることをおすすめします。
自動販売機で売っている商品は、ホットならヒーターを使って温めていて、コールドなら冷却装置で冷やします。一般的にはホットの方が電気料金もかさむ傾向があるので、夏場よりは冬場の方が電気料金もやや高くなる傾向があります。
これは家庭で契約している電力会社にも共通しますが、2016年の電力自由化に伴って、従来の電力会社以外にも様々な企業が電力サービスを手掛けるようになっています。例えば、ガス会社や通信会社などは電気料金をセット化することでお得になるプランがあるので、一度見直してみるといいでしょう。
自動販売機設置業者の公式サイトで、省エネタイプの自動販売機の電気料金目安を見つけたので紹介します。
1ヶ月の平均電気代…約1,700 円(年間20,500円)
※JIS基準 1kWh=22円にて算出(金額は平均値となるため、設置場所状況等により変動があります。)
引用元/サントリー公式サイト
(https://www.suntoryfoods.co.jp/jihanki/operation.html)
※2021年5月6日調査時点
1ヶ月の電気代…約1,700円~2,000円程度(単相100V:従量電灯BとCの場合)
引用元/ジャパンサービス公式サイト
(https://japanservice.co.jp/vendingmachineqa.html)
※2021年5月6日調査時点
これらを参考に、土地所有者から見た採算分岐点を簡単に試算してみましょう。条件は、
売上連動の販売手数料を20%、月の電気料金を1,700円、飲料の単価平均は125円とします。
ひと月30日換算で、1日あたり2.3本売れればプラスになるというわけです。
自動販売機設置には、自販機を購入・リースして自分で運営する方法と、設置場所だけ貸してメーカーやオペレーターにお任せして収入を得る方法があります。 大阪で自動販売機ビジネスをサポートしてくれる独自の特徴を持つ設置事業者を紹介しておりますので、こちらもぜひご覧ください。
あわせて読みたいページ
自販機ビジネスFAQ